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Request for Proposal
Status: RFP is Closed

ミトコンドリア機能の低侵襲測定技術

Request Number
RFP_2019_0126
Due Date
Aug 4
Program Manager

提案者にとっての機会
共同研究、共同開発、製品供給

 

期間
パートナー選定:半年以内
協働開始:1年以内

 

予算
必要な予算は確保済み(提案内容に応じて応相談)

 

提案方法
この募集ページのRespondボタンをクリックし、アカウント作成の上、フォームに入力をお願い致します。作成中は下書き(Draft)が自動保存されますので、Control Centerからいつでも作業再開が可能です。なお、機密情報は入力されないようご注意ください

 

問い合わせ先
不明点等ございましたら右記までお気軽にお問い合わせください: phd2@ninesigma.com


よくある質問: http://ninesigma.co.jp/faq/

RFP was closed on
Aug 2019

RFP Title

 

ミトコンドリア機能の低侵襲測定技術
RFP Description

ナインシグマ社は、サントリーグローバルイノベーションセンター(株)を代理して、ヒトのミトコンドリア機能を低侵襲で測定する技術の開発提案を求めている。特に、酸化的リン酸化によるATPの産生に関わる機能に注目している。

生命科学、工学、薬学、医学分野など、幅広い分野からの提案を歓迎している。

Key Success Criteria

提案技術に求められる要件
以下の全ての要件を満たすことが望ましいが、現段階では必須要件を満たすことが期待される技術の開発に関する提案であれば歓迎している。
必須要件

  • ミトコンドリア機能と相関する項目を定量的に評価できる
  • 非侵襲または侵襲度が低い測定方法である
    • 尿、汗、呼気、体臭、血などの低侵襲サンプリング、測定方法
    • サンプリングを必要としない、装着型デバイスを用いた測定方法
  • ヒトでの測定が可能、または測定できる可能性がある

歓迎条件

  • in vivoでの測定実績がある
  • スループット性が高い
  • 大がかりな設備が不要である
Possible Approaches

対象とする測定項目
例えば以下のような項目の測定を想定しているが、必ずしもこれらに限らない。

  • 酸素消費量
  • ミトコンドリア酵素の基質消費速度
  • ミトコンドリア内の酸素分圧
  • グルタチオン量、酸化還元状態
  • 活性酸素種(ROS)量
  • ミトコンドリア膜電位
Approaches not of Interest

対象外の測定項目
以下のアプローチは本募集の対象外とする。

  • 酸化的リン酸化によるATP産生との関連性が低いミトコンドリアの機能
    • ステロイドやヘムの合成
    • カルシウムや鉄の細胞内濃度調節
    • 細胞周期やアポトーシスの調節 など
Items to be Submitted

背景
依頼主は、独自の飲料や食品の開発を通じて、ヒトの身体機能の維持や改善をサポートすることを目指している。

本募集では、ヒトの身体機能の中でも特にミトコンドリアの機能に着目しており、ヒトのミトコンドリア機能を簡便に測定できる技術を求めている。

一般的なヒトのミトコンドリア機能の測定のためには対象組織の生検が必要になるが、被験者の負担が大きいという課題がある。

そこで依頼主は、低侵襲でヒトのミトコンドリア機能を測定できる技術を共同開発することに前向きなパートナーを特定するため、世界中の企業・研究者に対して本募集を実施するに至った。

 

提案作成時の注意事項

簡潔に要点を絞って提案内容を記載ください。必要に応じて参考資料の添付をお願いいたします。

提案には、機密情報を含まないようご注意ください。

 

提案の評価基準

受領した提案に対する評価は、すべて依頼主が行います。提案内容は以下の評価基準に従い評価されます。

  • 提案内容/組織の概要
  • 目標スペックを実現するための実現可能性
  • 経済的実現可能性
  • 所有権の可能性(独占権、優先権など)
  • 関連実績など

 

想定されるプロジェクトの進め方

提案者は添付の提案用テンプレートに沿って提案書を提出する。

依頼主は、はじめに書面による一次選考(6-8週間程度)を行う。その後、有望な提案に対して追加質問や直接の議論を行い、最終選考に進む候補を選定する。選考の過程で、必要に応じて提案者と依頼主は秘密保持契約(NDA)を締結し、さらなる情報開示や具体的な開発の進め方の議論を行う。

選定後、依頼主は提案者と必要な契約を提携し、技術の実証・追加開発を行い、技術の確立を目指す。具体的な協業体制については協議の上決定する。

Area of Interest