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外部刺激によって可逆的にヤング率が変化する素材

Request Number REQ6341444J
Due Date April 24, 2017
Author Seh-Rin Sung
Request for Proposal Details
RFP Title
外部刺激によって可逆的にヤング率が変化する素材
RFP Description

ナインシグマ社は、大手医療機器メーカーを代理して、生体に影響が小さい外部刺激によって可逆的にヤング率が変化する素材を求めている。

Background

背景

ナインシグマ社の依頼主である大手医療機器メーカーは収納可能な円筒を一部材とするカテーテルを開発するため、最大外径16mmの円筒を内径4mmのカテーテルチューブ内に収納する技術を求めている。

依頼主は各種カテーテルを製造・販売し、すでに金属ステントや金属ワイヤメッシュなどの技術を有しているが、さらに肉薄かつ必要な保持力を有する材料を用いることで、さらに細径のカテーテルの実現が可能になると考えている。このようなカテーテルを実現する一つの手段として、近年注目を集める刺激応答性材料に期待している。刺激応答性材料は、医療器具、生体材料、電子機器部品、服飾材料などで需要が多く、研究開発も盛んに行われている。また、生体内で利用する医療機器への適用を目指しているため、室温での性能保証と生体適合性があることが求められる。

以上の背景から、本課題を解決するための有望な技術は広く存在すると考え、今回の募集を行うこととした。

Key Success Criteria

求める材料の要件

  • ヤング率:外部刺激に応じて、軟性体時(0.01~0.5GPa)と剛体時(0.5~12GPa)に、可逆的に変化すること
    • なお、最大外径16mmの円筒を内径4mmに収納できれば、ヤング率は上記の範囲に限らない
  • 成形性:厚さ0.3mm以下、内径7~16mm、長さ60mmの円筒に成形できること生体への影響が小さい刺激によって、ヤング率が変化すること
    • 例えば、電磁気、熱、光などが想定されるがこれに限らない
  • 可逆に要する時間:30秒以下
  • 生体適合性があること

 

求める材料の使用環境

  • 生体内で使用する
  • 円筒部材に成形される
  • 円筒部材の周囲や内部を液体が通過する
  • 円筒内外で最大200 mmHgの差圧が発生する
  • この最大差圧200mmHgが約1週間持続する

 

現時点では医療を用途にしていない技術であっても、生体適合性がある材料については、広い分野からの応募を歓迎する。

 

 

Possible Approaches

たとえば、下記のような技術に期待しているが、これらに限らず広く優れた技術を募集する。

  • 形状記憶合金
  • 形状記憶樹脂
  • 光応答性樹脂
  • その他外部刺激に応じて硬さが変わる素材

 

 

 

Approaches not of interest

下記のアプローチは今回の募集の対象外とする。

  • 人体に害を及ぼす可能性のある素材

 

 

 

Preferred Collaboration types
Items to be submitted

提案書への記載が推奨される事項

提案書には下記の項目の記載をお願いいたします。

  • 提案する材料の概要(概要、特徴、原理)
  • 提案する材料の独自性
  • 開発ステージ
  • 現時点の性能
    • ヤング率の変化特性
    • 室温(1~40℃)、特に37℃下でのヤング率と外部刺激との対応関係
  • 可逆性
  • ヤング率の変化と可逆に要する時間の対応関係
  • 生体適合性
  • 可能な成形方法(射出成形、押出し成形、中空成形等)
  • 成形性(厚さ0.3mm以下、内径7~16mm、長さ60mmへの生成可能性)
  • 現時点の課題と今後の開発プラン
    • 特に実用化に向けての具体的な課題
  • 過去の実績(研究論文、特許など、研究開
  • 発能力を示せる付加的な情報、等)
  • 組織概要

 

想定されるプロジェクトの進め方

提案者は添付の提案用テンプレートに沿って提案書を提出する。

依頼主は、はじめに書面による一次スクリーニングを行う。その後、有望な提案に対して追加質問や直接の議論を行い、最終選考に進む候補を選定する。選定後、依頼主は、サンプルテストなどを通して、技術の確認を行う。選考の過程で、必要に応じて提案者と依頼主は秘密保持契約(NDA)を締結し、さらなる情報開示や具体的な開発の進め方の議論を行う。

その後、提案者と必要な契約を提携し、技術の実証・追加開発を行い、技術の確立を目指す。具体的な協業体制については協議の上決定する。

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